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20代前半の起業を成功させるには?失敗しない対策や、女性にもおすすめの職種を紹介

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20代前半の起業を成功させるには?失敗しない対策や、女性にもおすすめの職種を紹介

20代前半は、自分の将来や就職について真剣に考える時期ではないでしょうか。さまざまな選択肢がある中で、起業を検討する方も少なくありません。ただ、20代前半の起業には大きな期待がある一方で、経験やスキルの面から、成功できるのかという不安もあるでしょう。この記事では、20代前半での起業を成功させるためのポイントや、失敗を避けるための対策を説明します。また、20代の女性にもおすすめできる職種についても紹介していくため、参考にしてみてください。

20代前半の起業で成功する人の特徴

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20代前半での起業となると、若さゆえに失敗も多いのではないかと、危惧する方も多いのではないでしょうか。
失敗リスクを最小限に抑えるためにも、自分に適性があるかを理解しておくことが重要です。まずは、20代前半の起業で成功する人の特徴を確認してみてください。

行動力・フットワークがある

20代前半の起業で成功するためには、行動力やフットワークが必要です。
起業したばかりの頃は特定の顧客がおらず、従業員も限られていることが多いため、自ら営業を行わなくてはなりません。

慎重であることは大切ですが、リスクにばかり意識が向いたり、失敗を怖れていたりしていては行動範囲も限られてしまいます。
また、あれこれ考え込むよりも、まずは飛び込んでみる大胆さやフットワークの軽さも重要です。若さを活かし、エネルギッシュに活動しましょう。

分析力・決断力がある

経営者には分析力・決断力が不可欠です。20代前半とまだ若くても、経営者となったからには何事も自分で決断を下さなくてはなりません。

また、正しい決断を下すためには、さまざまな情報を取捨選択し、分析する力も必要です。決断力のない経営者は頼りないイメージを持たれ、周囲からの信頼も集まりません。
分析力や決断力があれば、おのずと自分に自信がつき、経営者らしい立ち振る舞いにつながります。

思考に柔軟性がある

若い起業家にとって武器となるのが、思考に柔軟性があることです。
経営者は市場や時代の需要に敏感である必要があります。起業した際に発案したアイディアが、実際に事業を進めてみて需要に合っていないと感じたら、商品選びや提供するサービスの方向転換や改良を試みる柔軟性が欠かせません。
1つの考えにとらわれることなく、多角的に物事を見据え、変化に対応していくことが大切です。

開拓者精神を持っている

起業家の多くは開拓者精神を持っています。まだ誰も挑戦していない分野にこそ、ビジネスチャンスは生まれるのです。新しいアイディアやサービスにはリスクもあるかもしれませんが、困難に直面してもそれを乗り越え、挑戦し続ける強い気持ちが起業家には必要とされます。

周囲に理解者がいる

周囲にいる理解者は、20代前半の起業家にとって精神的な支えとなるでしょう。
若いうちから経営者という立場になり、さまざまな決断を一人で行わなければなりません。そのため、20代前半の起業家は、孤独を抱えがちです。

自身が孤独に感じたときは、家族や友人など身近にいる理解者に悩みを打ち明けることで精神的に落ち着きます。心身に不調が現れる前にストレスを解消することは、大切です。
また、身近な理解者を大切にすることは、経営者としての人望にも関わります。

20代前半の起業で失敗しない対策

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20代前半の起業にとって、特に重要なのは、リスクを最小限に抑える計画と準備です。起業で失敗しないために、さまざまな対策をおさえておきましょう。

起業の目的を明確にする

漠然と起業するのではなく、明確な目的意識を持ったうえで起業しましょう。会社や企業など、事業を進める際には必ず理念やモットーが掲げられています。
起業する上で、どのようなことを大切に考え、何を成し遂げたいのか、将来を見据えて考えなくてはなりません。

成果につなげるため小さな目標をクリアしていくことは大事ですが、目先の利益だけを追い求めていると物事に流されやすくなりがちです。
起業の目的意識をはっきりとさせておくことで、事業の柱や軸ができ、さまざまな変化の中でも経営方針を見失わずに済みます。

リサーチとマーケティングの徹底

リサーチとマーケティングを徹底して行う経営者は、ニッチな起業をできる可能性があります。
ニッチビジネスは、いわゆる隙間事業のことであり、狭い市場がターゲットです。

市場や競合をしっかりとリサーチし、ターゲットをどこに絞るか、商品やサービスをどのように提供するかなど、具体的なマーケティング戦略を行いましょう。
その市場に競争相手の少ない隙間事業があれば、経営自体も低予算・低リスクでのニッチな起業が実現します。

綿密な事業計画立てる

起業する際には、しっかりとした事業計画書を作成しましょう。
事業計画書とは、新たな事業を始めるにあたり、テーマとコンセプト、商品やサービスの概要、ターゲットと販売方法などマーケティング戦略をまとめた文書です。
事業計画書には、事業で予測される売上高や必要経費といった収支も記載するなど、具体的な内容である必要があります。

新たな事業の計画と内容を文書化することで、戦略を客観的に確認し、周囲の理解が深まるのです。
特に、融資を受ける場合は事業計画書が欠かせません。金融機関が納得する内容とすることが大切です。

自己資金を確保する

20代前半での起業では、自己資金をどの程度確保できるかが事業内容にも影響します。
資金調達方法が限られ、資金が不足してしまうと、起業する際に計画していた事業内容も実現できません。

そのため、若い世代は特に自己資金の確保がネックとなり、起業そのものが不可能になる場合があります。いかに自己資金を確保できるかが、20代前半での起業を成功させるカギを握るのです。

融資制度や助成金・補助金を活用する

自己資金だけで起業が難しい際には、融資制度や助成金・補助金を上手く活用しましょう。
創業融資であれば、比較的審査を通過しやすいです。
創業融資とは、起業や新たな事業を対象とした融資制度で、日本政策金融公庫の新規開業資金と自治体の制度融資などからの借入を指します。

また、創業に対する助成金や補助金も、資金調達の際には積極的に利用しましょう。融資とは異なり、助成金や補助金は原則的に返済義務は発生しません。
ただし、政府や地方自治体などが扱っている助成金・補助金は複数あり、申し込み期間が限定されている場合もあります。

助成金や補助金の利用可能なタイミングを逃さないためにも、起業する際には事前にきちんと確認しておくべきです。
融資制度や助成金・補助金の利用は、特に20代前半の若い世代には敷居が高く感じられることもあるでしょう。

その場合は融資に強い税理士に相談することで、適切なアドバイスや有利に運べる交渉のサポートを受けられます。

信頼の置ける仲間を集める

信頼できる仲間とともに起業すると、一人のときよりもさまざまな負担を軽減できます。
仲間と起業をすれば、資金も分散して負担できるため、一人ひとりコストを抑えた事業展開が可能です。

また、信頼のできる仲間がほかにいることで、起業における過度なプレッシャーから解放されます。
起業を考えるのであれば、以前からの知り合いや友人など、身元が明らかな仲間にまずは相談してみましょう。

人脈を大切にする

起業における人脈は、ビジネスチャンスを生む大切な財産です。優れた経営者は、多くの場合、幅広い人脈を持ち、事業拡大のきっかけを作っています。

ただし、人脈は無理に広げたり、つなげたりしても、長続きする関係にはなりません。
事業計画に共感してくれる人脈や、業務提携といった双方に有益な協力関係を築くことが重要です。
そして、人脈を広げるためには、経営者の人柄や魅力も大切な要素であることを覚えておきましょう。

SNSを活用する

現代社会では、事業の認知度アップにSNSは欠かせない存在です。SNSを用いることで、ターゲットを絞って情報発信できるほか、マーケティングにも利用できます。
一部をのぞき、SNSのほとんどが無料利用できることから、低コストであることも魅力です。1種類だけでなく、複数のSNSを積極的に使用しましょう。

また、20代前半であれば、SNSを日常的に使用している可能性が高く、改めて操作方法を学ぶ手間もかからないでしょう。
ただし、SNSを使用する際には言葉を選び、読み手の気持ちを考えるなどの炎上対策が必要です。
短期間で効果を得るのも難しいため、長期的な運用を目指しましょう。

20代前半の起業に関するデータと実態

データでは、20代での起業は全体的に減少していますが、学生に限定すると起業数は年々上昇しています。
20代前半の起業について、開業時の年齢と、大学発ベンチャー数の年度推移から実態を見てみましょう。

まず、日本政策金融公庫が公開している2023年度新規開業実態調査より、開業時の年齢に関するデータを紹介します。

出典:「2023年度新規開業実態調査」|日本政策金融公庫

2023年度新規開業実態調査のグラフによれば、29歳以下での起業は開業時の年齢全体の5.8%と、ほかの年齢層より少ない傾向が見られます。
グラフからも分かる通り、29歳以下での起業の割合は、年々減少傾向です。

次に、経済産業省が発表した令和5年度大学発ベンチャー実態等調査を確認してみましょう。こちらの大学発ベンチャー実態等調査は、大学生の起業実態を調べたデータです。

出典:令和5年度大学発ベンチャー実態等調査の結果を取りまとめました(速報) (METI/経済産業省)
令和5年度大学発ベンチャー実態等調査では、2022年度に3,782社だった大学発ベンチャーが、2023年には506社増え、4,288社と過去最高を更新しました。

これにより、20代での起業は減少傾向にあるものの、大学生での起業は近年増加し続けていることが分かります。

20代前半で起業するメリット

20代前半と、若いうちに起業することはチャレンジではありますが、複数のメリットがあります。具体的なものを紹介しましょう。

活力に満ちている

活力にあふれる20代前半に起業することで、さまざまな困難も乗り越えられる可能性があります。
起業の際には、数多くの手続きや申請を行いながら、事業の準備も進めなければなりません。
業務時間が増えるため、おのずと体力を消耗しますが、若ければ回復力も早く、年齢の高い起業家よりも有利です。

柔軟な思考が可能

時代の流れや変化に合わせ、柔軟な思考で事業を行えるのは20代前半での起業の強みです。
従来の価値観や固定概念にとらわれることのない、柔軟な発想で新たな事業のアイディアを生み出せる可能性があります。

自由な時間が多い

特に大学生での起業は、自由な時間を多く持てるため、事業の準備を進めやすいです。
起業の手続きの中には、期限が設けられているものもあるため、迅速に行わなくてはなりません。
学生であれば時間に余裕がある分、心にゆとりも生まれ、精神的に追い込まれることも少ないでしょう。

失敗しても再チャレンジしやすい

20代前半であれば、たとえ1度は起業に失敗したとしても、再チャレンジが比較的に容易です。失敗を学習ととらえ、その経験を再出発に活かせます。

一方、年齢を重ねると、再チャレンジへの気力を失ってしまったり、もう1度起業するための時間を持てなかったりと、失敗のまま終わる可能性もあることでしょう。
失敗を恐れずチャレンジできるのも、20代前半での起業の魅力です。

20代前半で起業するデメリット

20代前半での起業にはメリットが多い一方、デメリットも存在します。どのようなデメリットか、しっかり把握した上で起業に乗り出しましょう。

経験不足

若い起業家には経験が少なく、ほとんどの場合、事業に関するスキルが不足しています。
起業の際には経営者が率先して業務を行う場面も多いことから、経験不足は事業にとってはマイナスです。

そのため、20代前半と若いうちに起業するのであれば、事前にその事業や業務に関するリサーチやマーケティングをしっかりと行い、ノウハウを学んでおく必要があります。
そして起業後は、若さを活かした柔軟な姿勢で、その業界の動向や取引先との交渉術など多くのことを吸収していきましょう。

人脈が限られている

20代前半で起業した場合、会社員として務めた経験がないため、ビジネスに関する人脈は限られてしまいます。
選んだビジネスが、ほかの会社の事業には見られない、ベンチャーやスタートアップなどが手掛けるような新たな分野の場合には、人脈が少なくても事業への影響は少ないかもしれません。

一方、すでにほかの会社でも取り扱っている既存の分野に参入する場合は、その業界に対して人脈が少ないと、起業したばかりの頃には特に取引にも苦労する可能性があります。

資金調達が難しい

年齢が若いと自己資金の確保や融資の申し込みなどにおいて、資金調達が難しい傾向が見られます。
20代前半となると、まだ大学在学中か、会社に就職していたとしても勤務して2~3年といったところでしょう。

準備できる自己資金が少ないために、融資や助成金・補助金を活用するにしても、審査や条件をクリアできるか不安に感じることもあるのではないでしょうか。
資金調達が難しい際は、少ない費用でも起業可能な業種を選んだり、融資に強い税理士に相談したりして工夫する必要があります。

20代前半の起業でおすすめの職種

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20代前半には、自己資金や初期投資が少なくても起業できる職種がおすすめです。低コストで起業できる代表的な職種には、次のようなものがあります。

Web事業

Web事業は、主にインターネットを介したWebサイトやWebサービスの制作・提供を行う職種です。
代表的なWebサービスとしては、Web公告・SNS・ソーシャルゲーム・電子書籍などが挙げられます。
また、Web事業は1種類ではなく、業務内容によって職業が複数に分かれているのも特徴です。

Webエンジニア

Webサービスを構築し、運営していくためのシステムを制作する

Webプロデューサー

Webサービスの企画立案、制作に必要な予算や人員の確保を行う

Webディレクター

Webサービスの制作現場で進捗状況や品質を管理する

Webデザイナー

Webサイトのデザインやコーディングを手掛ける

Webマーケター

WebサイトやWebサービスのマーケティングと集客を行う

Webライター

WebサイトやWebサービスに掲載する文章や記事を書く

Web事業は今後の技術革新により、さまざまな変化をもたらされる可能性があります。実際に近年では、AIを導入したWeb事業が急速に広がっているのが現実です。
アイディア次第では、新たなWeb事業が誕生する可能性のある職種と言えるでしょう。

クリエイター

事業におけるクリエイターとは、WebサイトやWebサービスで用いるイラストや動画を制作する仕事を指します。

クリエイターは自己資金や初期投資が少なくて済み、比較的起業しやすい職種であることが特徴です。
ただし、事業が安定するまでには期間を要する可能性があります。
センスや感性、技術が優れていれば、事業を開始してすぐに業務依頼が入ったり、固定客がついたりするでしょう。

現代では、クリエイターが自身の認知度を高め、作品を発表する場としてSNSを活用しています。
そのSNSや、イラストであれば自分のWebサイト、動画であれば動画配信サイトでも仕事依頼のメッセージを受信できるようにし、連絡先メールアドレスを記載しましょう。

コンサルタント・教室

コンサルタントや教室という職種であれば、自分のスキルを活かして起業できます。
20代前半の起業では、仕事の経験が少ないため、スキルと言ってもコンサルタントや教室の開講は分野が限定されるでしょう。

例えば、自分の知識や技術、語学力を活かしたコンサルタントや、学習塾・英会話スクールであれば、学生でも起業が実現します。
また、オンライン専門でコンサルタントや教室を開講すれば、施設やスペースにかかる費用は不要です。

特定分野に関する知識・技術のスキル、語学スキルなどを持っている場合の起業は、コンサルタントや教室の経営も視野に入れましょう。

ネットショップ

インターネットを介し、さまざまな商品を販売するネットショップは、国内外を問わずに事業を展開可能です。
オンライン上で取引するために、実店舗を構える必要がなく、初期費用を抑えて起業できるでしょう。
その反面、競合の多い職種であるため、取り扱う商品は厳選しなくてはなりません。ほかのネットショップで扱っていない商品を探すなど、市場調査が大切です。

また、女性起業家であれば、同性の視点から需要にこたえた商品を扱い、ほかのネットショップとの差別化を図れます。
ただし、ネットショップの場合も、ほかの事業と同様に未経験やスキルのない状態だと、経営困難に陥る可能性があるでしょう。

ネットショップを経営するためには、サイトの運営と管理、Webマーケティング、受注管理や顧客対応などに関するスキルが必要です。
20代前半で、上記のようなスキルが身についていない場合には、自社のECサイトではなく、ECモールなどによるネットショップ経営をおすすめします。

ECモールが提供するシステムを利用できるため、スキルや経験がない場合でも、比較的スムーズに運営できるでしょう。

商品を仕入先は、メーカーと直接交渉する方法のほか、インターネット上の仕入サービスや仕入サイトを利用するという方法があります。

代行業

代行業とは個人や会社・起業に代わり、さまざまな業務を行うサービス業です。
種類は多種多様であり、既存のものだけでなく、アイディア次第では新たな代行業を生み出せるチャンスがあります。
代表的な代行業は次の通りです。

  • 家事代行
  • 掃除代行
  • 運転代行
  • カメラマン代行
  • SNS代行
  • 引っ越し代行
  • 犬の散歩代行
  • 墓参り代行
  • 遺品整理代行
  • 行列並び代行
  • 場所取り代行

代行業は比較的に需要が安定している職種であり、専門的な知識や技術を必要とせずに起業できます。
また、種類にもよりますが、上記に例として挙げた代行業であればすべてで店舗を設置することなく、少ない資金でも事業をスタート可能です。

種類が豊富なことから、女性が得意とする分野もあり、女性起業家が参入しやすい職種であると言えるでしょう。

税理士に相談し、20代前半での起業に道を開こう!

起業を成功させるためには、適切な相談者やパートナーからの支援がカギを握ります。
20代前半の起業では特に自己資金の確保に難があることから、融資や助成金・補助金に詳しい専門家からのアドバイスを参考にしましょう。

税理士であれば、会社設立の手続きにも精通しており、起業に対して様々なアドバイスが可能です。
私たち小谷野税理士法人では、起業を考えている方に対し、丁寧なサポートを行っています。起業に不安を感じている場合は、どのように小さな疑問や心配事でも、まずはご相談ください。

この記事の監修者
池田 大吾小谷野税理士法人
カルフォルニア大学アーバイン校卒業、大手生命保険会社勤務を経て2007年小谷野税理士法人に入社。
会計、税務、経理実務の支援業務から各種補助金の相談・申請業務、企業及び個人のリスクマネジメントのコンサルタント業務を行う。
銀行はじめ多くの金融機関、会計・税務・財務業界に多くの人脈を持ち、企業財務のマルチアドバイザーとして活躍。
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