ネイルサロンの開業で失敗しないためには？資格の必要性や費用、成功法

ネイルサロンを開業するとき気になるのが、経営を続けて行けるか否かではないでしょうか。せっかく資金をかけて開業するなら、長く経営を維持し、できる限り利益につなげたいところです。そのためにも、ネイルサロンを構える際は資格を含め、自分に合った開業スタイルや、経営のコツを知っておくことが重要です。そこで、本記事では、自宅・店舗・フランチャイズなど、ネイルサロンの開業スタイルとおすすめの資格について説明します。

開業スタイル別：ネイルサロンに必要なものと費用

ネイルサロンの開業方法には、自宅で開業するスタイルと店舗で開業するスタイル、さらにはフランチャイズに加盟するという方法があります。

複数の方法をしっかりと比較し、自分に適したものを選びましょう。

自宅で開業する場合

ネイルサロンを自宅で開業する場合、改装は内装中心に行われます。ただ、民家の内装を改装しただけでは、店舗であることが分かりにくいのが難点です。ネイルサロンであることを周知するためにも、家の外に看板の設置が必要です。以下は、自宅で開業する場合の目安です。

プライベートとサロンをしっかりと分けたいのであれば、外装を含めて改装しましょう。玄関やトイレを、サロンのためにもう1つずつ設置することで家族とお客さんが顔を合わせずに済みます。

店舗で開業する場合

店舗で開業するのであれば、サロンを構えるスペースの確保がまず必要です。

賃貸物件を取得する場合、敷金礼金と改装費は地域ごとに相場が異なるため、事前調査を行ったり、複数の物件を比較したりすることをおすすめします。以下は、店舗で開業する場合の目安です。

店舗が広い場合は、賃貸物件の敷金礼金がさらに上がり、改装費もかさみます。インテリアも同じく、大きなサロンでは椅子やテーブルを増やした分だけ費用がかかります。

その逆に、小規模な店舗であれば、目安よりもコストを抑えて開業できるでしょう。

フランチャイズに加盟する場合

フランチャイズは契約ごとにかかる費用もその内容も異なります。

物件をフランチャイズ側が用意してくれるのであれば、敷金礼金や改装費は不要です。しかし、自分で店舗を借りる場合は、自己資金で負担する必要があります。以下は、フランチャイズに加盟する場合の目安です。

フランチャイズによっては加盟金や保証金が不要の場合もあるものの、初期費用が高額になるケースが見られます。

フランチャイズを選ぶ際には、物件を選べるか、資金の回収までにどれぐらいかかりそうか、しっかりと相談してから決めましょう。

関連記事：開業資金が安い業種14選！フランチャイズ業種も紹介

ネイルサロンは資格がなくても開業できる？

現在では、ネイリストを目指す人に向け、複数のスクールが開講されています。スクールでは、ネイルの技術を学べるうえに、資格取得を目指すコースも数多く設置されています。とはいえ、資格取得に時間や費用をかけることなく開業したいと考える方もいるでしょう。本項からは、ネイルサロンにおける資格取得の必要性や、資格を取得していることのメリットについて解説します。

ネイルサロンの開業に資格は不要

結論から言うと、ネイルサロンの開業に資格は必須ではありません。

ネイリストの資格はさまざまありますが、いずれも民間のものであり、美容師や理容師のような国家資格は存在しません。

しかし、誰でも人気のネイリストになれるわけではありません。高い技術とセンスが必要であるため、実力不足では、サロンを訪れる人はいなくなります。結果的に集客面で課題を感じることとなるでしょう。

資格があると顧客からの信用を集めやすい

ネイルサロンの開業に資格が不要であっても、民間資格を持っていると顧客の信用を集めやすいというメリットがあります。

民間の資格は専門スクールのコースの修了や、検定に合格することで取得できます。そのため、資格を持っていること、ネイルの技術と知識をしっかり学んだ証としてアピールできます。

また、開業ではなく、ほかのサロンに就職する際にも資格取得者のほうが採用されやすい傾向があります。

ネイリストの資格の種類

ネイリストの資格には次のような種類があります。

認証を行っている団体や試験内容には違いが見られます。階級により段階的にステップアップできる資格もあるため、自分の目標や目的に合ったものを選んでみてください。

なお、女性向けの起業については、以下でも詳しく触れています。自己資金に不安がある方はぜひ参考にしてみてください。

関連記事：女性が自己資金なしで起業することはできる？受けられる融資制度などについて詳しく解説！

ネイルサロンの開業で成功するカギとは？

ネイルサロンは開業したあとが本番です。長く続けていくためにはどのような方法が有効なのか、開業を成功させる秘訣を紹介します。

ネイルサロンの屋号は慎重に決める

屋号はサロンにおける会社名のようなもので、そのまま店舗名としても用いられます。

法人の用いる会社名は商号と呼びますが、その商号とは異なり、個人事業主が使う屋号には登録の義務がありません。

屋号を設けるか否かは、ネイルサロンを開業する個人事業主の任意です。しかし、サロン名がないと、お客さんがサロンの存在を覚えにくかったり、そもそも何と呼べばいいのか困ったりします。

お客さん目線で開業するのであれば、ネイルサロンの屋号を設けることがおすすめです。その際には、覚えやすく思い出しやすい名称を選びましょう。その上で、自分の好きな言葉やサロンのコンセプトなどを屋号にすると良いでしょう。

また、○○ネイルや○○サロンというように、業種や事業内容をつけると、どんなサービスを提供しているかすぐに伝わるためおすすめです。

ホームページやSNSで積極的にネイルデザインを発信する

ネイルサロンの屋号が決まったら、次はそのサロンのホームページやSNSを設置しましょう。

一昔前は、認知度を高めるため費用を使って広告を打ちだす必要がありました。しかし、現在ではホームページやSNSが宣伝の主流です。

自分一人で運営するのであれば、無理なくできる範囲でホームページやSNSを使いましょう。サロン内やネイルのデザイン、メニューなどを適度に投稿するのがおすすめです。

自分でホームページやSNSを設置・運用する時間を持てそうにない場合には、代行業者を利用してみましょう。有料ではあるものの、集客に必要な宣伝活動を外注できるため開業の準備や、オープン後の本業に集中できるといったメリットがあります。

地域やリピーターを大切にする

ネイルサロンを開業した際は、事前にその土地の客層をマーケティングしておくことはもちろん、地域の特性を把握することが必要です。

近くにどんな大学や職場があるのか、主婦の多い住宅街や商業施設からは近いのかなどです。サロンを訪れる客層に合わせて内装を変えたり、扱うネイルのデザインを工夫したりすると良いでしょう

また、さらなる来店を促しやすくするためにも、カウンセリングで丁寧なコミュニケーションを意識したり、ポイントカードを作成したりするといいでしょう。

関連記事：主婦におすすめな起業15種類！儲けるためのポイントや必要な手続きについて

ネイルサロンの開業をサポートする助成金

ネイリストは接客業であり、お客さんにネイルをほどこすためには実店舗が必ず必要です。そのため自宅でサロンを開くにしても、スペースをレンタルするにしても、改装費や設備費などが発生します。

そのような準備資金を少しでも削減するために、助成金、または補助金を上手に使いましょう。助成金は条件を満たせば支給され、補助金には基準と審査があります。

ネイルサロンの起業に利用可能な助成金、及び補助金は次のようなものがあります。

実際に助成金や補助金が支給されるのは開業を終えたあとのため、初期投資の資金は確保しておく必要があります。

また、助成金や補助金は事前に申請が必要です。

国や地方公共団体、さらには民間団など、複数のところから助成金や補助金が出ているため、利用したい場合には事前にそれぞれの都道府県や市区町村のホームページを確かめましょう。

参考：地域雇用開発助成金（地域雇用開発コース）｜厚生労働省

参考：小規模事業者持続化補助金（一般型）

関連記事：［業種別］開業資金の内訳は？相場や調達方法も解説

ネイルサロンを開業するなら届出や助成金に詳しい税理士に相談を

ネイルサロンの開業には、改装やインテリア・施術器具の設置など、数多くの準備が必要です。

集客アップや技術・センス向上のため、開業の前に資格を取得しておきたいと思うネイリストの皆さんもいることでしょう。

こうした複数の準備が重なり、助成金までなかなか気が回らない場合もあるのではないでしょうか。

また、サロンを経営するためには、個人事業主の開業届を提出する必要があるほか、青色申告で確定申告を行ったほうが節税につなげられます。

本来の業務に集中するためにも、このような届出や助成金、確定申告については税理士に相談すると便利です。

小谷野税理士法人でも、個人向けの確定代行を請け負っているほか、届出や助成金の相談にも真摯に対応しています。

その他、税についてのどのようなお悩みでも税理士にお任せください。