自己資本利益率（Return on Equity：以下ROE）は、企業が自己資本を使ってどれだけの利益を生み出しているかを示す数値です。自己資本をどれだけ効率良く使えているかを示す指標といえます。今回は自己資本利益率について、計算方法や目安となる数値、自己資本利益率を高める方法などを解説します。
目次
自己資本利益率とは
ROEは企業が株主から預かった自己資本を用いてどれだけの利益を上げたかを示す指標です。ROEが高いほど、株主が拠出した自己資本を効率良く活かせていることを示します。
投資家は「出資に対して企業がどれだけ利益を上げられるか」を重視するため、ROEは投資の判断基準として用いられます。ROEが高ければ投資効率・経営効率が良いと判断され、出資を受けやすくなるでしょう。
自己資本利益率の計算方法
ROEの計算方法は複数ありますが、最も一般的なのが当期純利益と自己資本を用いる方法です。計算式は以下の通りです。
ROE（％）＝当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
自己資本は純資産から新株予約権と少数株主持分を除いた額を用いるケースが多くみられます。
その他の計算方法として以下の例が挙げられます。
- ROE（％）＝1株あたりの利益額 ÷ 1株あたりの純資産額 × 100
- ROE（％）＝売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ
自己資本利益率の計算に必要な情報は財務諸表に記載されています。財務諸表の種類については以下の記事をご覧ください。
自己資本利益率の目安となる平均
一般的にROEが10％を超えると投資効率の良い優良企業とみなされます。日本企業の平均的なROEは6〜8%程度であり、製造業と非製造業を比較すると、非製造業の方がROEが高めの傾向です。
なお経済産業省の資料によると、TOPIX500のうち391社のROE平均は8〜9％程度でした。
参考：経済産業省「持続的な企業価値の向上に関する懇談会 資料3」
自己資本利益率と自己資本比率の関係
自己資本比率とは総資本のうち返済不要の自己資本が占める割合のことです。自己資本比率の平均は業種によって異なりますが、おおむね30〜40％が目安となります。
自己資本比率は経営の安定性や会社の体力を示す指標の1つです。自己資本比率が高いほど他人資本（負債）への依存度が低く、社会情勢により一時的に経営が不安定になっても持ちこたえる体力があると言えます。
自己資本比率の計算式は以下の通りです。
自己資本比率（％）＝自己資本 ÷ 総資本 × 100
注意するべきなのが、自己資本比率が高くなるとROEが下がる点です。
ROEと自己資本比率の関係について、以下の例を用いて解説します。
- 当期純利益：100
- 総資本：4,000
自己資本が1,000の場合、ROEと自己資本比率はそれぞれ以下のようになります。
- ROE＝当期純利益100 ÷ 自己資本1,000 × 100 ＝10％
- 自己資本比率：自己資本1,000 × 総資本4,000 × 100 ＝25％
一方、自己資本が2,000の場合のROEと自己資本比率は以下の通りです。
- ROE＝当期純利益100 ÷ 自己資本2,000 × 100 ＝5％
- 自己資本比率：自己資本1,000 × 総資本2,000 × 100 ＝50％
前者の例ではROEは10％で平均を超えているものの、自己資本比率は低く他人資本への依存度が高い状態です。反対に後者の例は、自己資本比率は高いもののROEが低く、投資効率は低いと言えます。
ROEと自己資本比率には強い関係があります。どちらか一方ではなく、両者の数値を確認しバランスを考えることが大切です。
自己資本利益率の上げ方
ROEは投資効率や経営効率の高さを示す数値であり、数値が高いほど好ましいと言えます。もしROEが紹介した目安の数値を下回る場合、ROEを上げるための対策をするべきでしょう。以下でROEを上げる具体的な方法を3つ紹介します。
収益性を高める
自己資本の総額が同じ場合、利益が大きいほどROEが高くなります。すなわち収益力の改善はROEの向上に効果的です。
収益力を高める方法は大きく以下の2パターンに分けられます。
売上を伸ばす
客単価を上げる、新規顧客を獲得する、リピート率を上げる等が挙げられます。
経費を減らす
必要な経費まで減らしてしまうと売上も減少してしまう恐れがあるため、不要な部分のみ削るよう注意しましょう。
総資産回転率を高める
総資産回転率（総資本回転率）とは、会社の総資産をどれほど効率的に使えているかを示す指標です。総資産回転率は以下の計算式で求めます。
総資本回転率（回転）＝売上高 ÷ 総資産
数値が大きいほど資産を効率的に活用していると言えます。
総資産回転率を高める方法は、売上を伸ばすか総資産を減らすかの2通りです。売上を伸ばす方法は前項で紹介したように、客単価を上げる・新規顧客を獲得する・リピート率を上げる等が挙げられます。
総資産を減らす方法として以下の例が挙げられます。
- 棚卸資産を整理し不要な在庫を処分する
- 売掛金を回収する
- 遊休資産（活用していない・利益を生み出していない資産）を処分する
なお、必要な資産まで減らしてしまうと後の経営に影響を及ぼす恐れがあります。総資産を減らす方法を取る場合は必要な資産まで処分することがないよう、まずは減らして良い資産を明確化しましょう。
財務レバレッジを高める
財務レバレッジとは会社の総資産が自己資本の何倍であるかを示す数値です。自己資本をレバレッジ（てこ）として他人資本をどれほど活用したかを表します。
財務レバレッジは以下の計算式で求めます。
財務レバレッジ（倍）＝総資本 ÷ 自己資本
財務レバレッジが大きいほどROEの分母である自己資本が少ない状態です。そのため、財務レバレッジを高めればROEの数値も同時に上がります。
財務レバレッジを高める方法は、他人資本を増やすか自己資本を減らすかの2通りです。ただし、他人資本の占める割合が大きいと返済負担が重くなり、経営が不安定になる恐れがあります。財務レバレッジを高める方法を取る場合は財務リスクに注意しましょう。
まとめ
ROEは自己資本を用いてどれだけの利益を上げたかを示す指標です。日本企業の平均的なROEは6〜8%程度であり、10％を超えると優良企業といわれています。
ROEを上げる方法として複数の選択肢があります。それぞれ進め方やメリット・デメリットが異なるため、自社に合う方法を選ぶことが大切です。
